こんにちは。
上田幸司のアプリギルドサポートです。
今回の記事は、会社に副業がバレないようにするにはどうすれば良いのか？
がテーマです。
アプリビジネスをはじめとしたネットビジネスを行なっている方は、大半が会社員をしながら副業としてビジネスに取り組んでいます。
そこで問題となってくるのが、副業禁止問題です。
日本の悪い風習ですが、未だにこの国では副業を禁止している会社が多いのが現状です。
ただ、いくら副業が禁止されているからといって、満足のいく給料を貰っている方は少なく、隠れながら副業をせざるを得ない方がたくさんいます。
そんな方たちが快適にネット副業をできるように、こちらの記事では、会社に副業がバレないようにするための最新理論を公開したいと思います。
コンテンツ
副業禁止は時代遅れ？
この記事をお読みの方は、現在副業を行なっている方やこれから始めようとしている方だと思います。
ここで一つ質問ですが、あなたは副業をすることに罪悪感を抱いていませんか？
もし罪悪感を抱いているのであればそれは間違いです。副業をすることは悪いことではありません。
むしろ今の時代、政府が副業を推進しています。
ですので、副業を禁止している企業側が時代遅れなのです。
古い慣習にとらわれ、時代に合わせた働き方を提供できない企業が一方的に悪です。
今の時代、大手企業のトヨタでさえも終身雇用の限界を訴えています。
もし副業を禁止している企業、終身雇用を前提とした労働環境を用意している（つもり）の経営者の方は、最低でもトヨタ以上の業績が出せているのか考えて欲しいですね。
終身雇用の時代は終わり、さらに年金は出ません。
税金は上がるばかりのこれからの時代、副業をしなければ生きていくのは困難です。
副業はして当たり前なのです。
ですので、決して副業をすることに罪悪感を抱いてはいけません。
会社が副業を禁止にする理由
多くの会社が未だに副業を禁止をしていますが、それはなぜなのでしょうか？
ほとんどは古い風習にしたがって、なんとなく禁止している企業が大半ですが、会社が副業を禁止にするのには深い闇があります。
名目上、本業に集中させるためという理由が大半ですが、副業の方が稼げるという事実を知られたくないという理由が裏には隠されています。
弊社はアプリビジネス副業で稼ぐ支援をしていますが、稼いでいる方の多くは会社員の月収をはるかに超えています。
そうなってくると、上司はおろか、社長の給料よりも稼ぐことになり、彼らの立場が無くなります。
副業で本業よりも稼ぐと本業のモチベーションも当然下がりますし、上司に対して強気にでれますので、会社側にとっては、副業で稼がれては困るのです。
そもそも会社というのは、社員に割の合わない仕事をさせることによって利益を得ています。
月に100万円の利益が出る仕事を月に20万円の給料でやってもらうことによって、残り80万円が会社の利益になるのです。
ですが副業の場合、月に100万円の利益を出せば、100万円全てが自分の利益になります。
ですので本来は、自分でビジネスを行なった方が割に合うのです。
そういった事実を会社側は隠し、社畜として重労働をさせているのです。
だからといって、会社が終身雇用で一生生活を保証してくれる訳でもなく、都合が悪くなれば簡単にリストラをされてしまいます。
大した給料も出せないのに、副業を禁止するような会社に勤めている方は、現状の生活を改善するためにいち早く副業で十分な収入を確保しましょう。
副業を禁止にできる法律はない
念の為知っておいて欲しいのが、この国には副業を禁止にできる法律はないということです。
副業禁止というのはあくまで会社の就業規則によるものです。
もちろんバレたら最悪クビになるのですが、不当な解雇として訴えることも場合によっては可能です。
この辺りは後述しますが、日本では副業は合法です。副業をする際に罪悪感をもつ必要はなく、堂々とした気持ちで本業を上回る収入を稼いでいきましょう。
会社に副業がバレないために「かなしいめだか理論」を徹底しよう
ここからが本題です。
では具体的に、会社に副業がバレないようにするにはどうすれば良いのか？
それはかなしいめだか理論を実践することによって解決します。
かなしいめだか理論とは、副業がバレないために行う行動の頭文字を取ったものです。
避難訓練で習った「おかし」
- おさない
- かけない
- しゃべらない
のようなものです。
それでは早速解説していきます。
かせぎすぎない
かなしいめだか理論の一文字目は「かせぎすぎない」です。
確かに副業で大きな金額を稼ぐことは大切ですが、人はお金を稼ぎすぎるとどうしても表にそれが出てしまいます。
稼ぐすぎると法人化という選択肢もあり、余計に目立った行動をとることになります。
あくまで副業として行うのであればの話ですが、あまりに大きな金額を稼いでしまうと
会社にバレるリスクが高まりますので、そうなったら脱サラしてしまうのをオススメします。
なまえを出さない
かなしいめだか理論の二文字目は「なまえを出さない」です。
ネットビジネスをする上で、FacebookやTwitter等を行う機会があると思います。
その際本名を出してしまうと、何かがきっかけでアカウントが特定されることがあります。
会社にはネットストーカーのように、社員のSNSを監視するような人もいますので、SNSでの名前だしには注意が必要です。
副業ネットビジネスを行う場合、ニックネームやビジネスネームを使用しましょう。
しゃしんを出さない
三文字目は「しゃしんを出さない」です。
名前を出さないのと同時に、写真を出さないことも重要です。
いくら名前を変えても写真で特定される場合があります。
ネットストーカーは色々な情報を見てきますので、写真には要注意です。
インサイダーを漏らさない
四文字目は「インサイダーを漏らさない」です。
会社に勤めていると、様々な内部情報に触れると思います。
そこでしか知り得ない情報をネット上で発言してしまうとその情報を元に特定されてしまいます。
大した情報ではなくとも、社内での何気ない会話の内容でもある程度特定されてしまいますので、会社内の情報は漏らさないことが重要です。
そもそも現在の法律では内部情報の漏洩は犯罪です。
2005年に不正競争防止法が改正されて情報を故意に流出させたら罪に問われるようになりました。
なので、情報漏えいは大丈夫と認識している人は時代遅れです。
めだちすぎない
五文字目は「めだちすぎない」です。
写真や名前を出さないことと繋がっていますが、ネット上で目立った行動をするとそれを機に身元が特定される場合があります。
ネット上で行う炎上には気をつけましょう。
稼ぎすぎたりネット上で目立った存在になると副業がバレる一因になりますので、ネットで稼ぐ場合はひっそりと報酬をあげましょう。
だれにも話さない
六文字目は「だれにも話さない」です。
副業で稼ぎ始めると、そのことを他人に話してしまうことがあります。
その相手が同じ社内の人間だった場合は最悪です。
噂というのはすぐに広まりますので、少なくとも社内の人間に副業の話をしてはいけません。
また、それがMLMの勧誘だった場合はさらに最悪です。
MLM系の案件を社内の人間には絶対に紹介してはいけません。
それがどんなに良い案件だったとしても、普通の会社員は視野が狭く、ビジネスの中身を理解する能力がありません。
ですので、MLMのような話を聞いた時点で詐欺だと思われ、上司に報告されるでしょう。
誰にも話せないのは辛いと思いますが、副業を行なっているあなたは、普通の会社員の中でも意識が高いタイプになります。
ほとんどの会社員は、社畜として何も考えずに働いている人間です。
意識が高い人間の話は通じませんので、副業については絶対に話してはいけません。
確定申告に気をつける
七文字目は、「かく定申告に気をつける」です。
実はこれが一番重要です。
確定申告さえ注意して行えば、事務的に副業がバレることはありません。
いくらネット上で余計なことをしないように気をつけても、確定申告のやり方をミスれば、全てが水の泡です。
SNS上での特定は副業を行なっている証拠としての効力が低いですが、税金面でバレれば、完全にアウトです。
副業である程度の収入を上げると確定申告をすることになるのですが、その際に住民税の支払いに注意が必要となります。
国に支払う所得税の方は何も問題がないのですが、住民税の納付方法を間違えると会社に通知がいってしまうのです。
確定申告を行う際、住民税の支払いを
・給与から差引き
・自分で納付
のどちらかを選択することになります。
この時、給与から差し引きを選んでしまうと、会社に通知がいってしまい副業がバレます。
ですが、自分で納付を選択すると、会社には一切通知がいかないため、会社に副業がバレることはありません。
確定申告にさえ気をつけておけば、税金面でネットビジネスの副業がバレることはありませんのでご安心ください。
万が一バレた場合は？
かなしいメダカ理論で副業バレはほぼ回避できるはずなのですが、それでもバレてしまうときはあるでしょう。
その際に、無能な経営者たちはあなたに以下の二択を迫ってくるはずです。
- 副業を止める
- 会社を辞める
副業を禁止するという違法行為をしているくせに、社員には自分たちの意見を押し付けてくるわけですね。
そんなブラック企業はすぐにでもやめて、副業に専念するべきですが、副業の収入がまだ頼りない場合等、すぐに退職できない事情もあるでしょう。
止むを得ず、副業を諦めるという人も少なくは有りません。
ですが、あなたが取るべき第3の選択肢があります。
「副業も止めずに会社も辞めない」
これが正解です。
現在の法律では副業をすることは悪いことではなく、当たり前の権利です。
労働契約法に以下のような条文があります。
「解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする。」
労働契約法16条
政府すらが副業を解禁する動きを進めている以上、「副業」というのは一般的な文化としてなりつつありますから、副業をしていることが「社会通念上相当であると認められない」ということはありえないでしょう。
つまり、明らかに会社側に不利益が出ていない場合、「副業」そのものは合法的なものであると法律で定められているのです。
何食わぬ顔で、副業も会社も辞める理由が無いと言ってしまいましょう。
もちろん、今後会社に居づらくなるという可能性は大いにありますが、副業がバレた時点である程度扱いは悪くなるでしょうから、待遇はあまり変わらないはずです。
もはやいつか辞めるのは確定ですので、この時点で会社はあくまでも副業が軌道に乗るまでの繋ぎです。ある程度の期間は我慢して、その時が来たら退職すればOKです。
今時副業で20万、30万円の収入は普通です。
さらには会社員と違い、やればやるだけ収入が倍増するわけです。
副業を禁止するという時代遅れな風潮を持つ企業に比べたら未来も明るいのではないでしょうか。
会社に副業がバレないための対策まとめ
会社に副業がバレないようにするためには、ネット上で目立ったことをせず、リアルでは他人に話さないようにしましょう。
また、確定申告時の住民税の支払いを自分で納付（普通徴収）にしましょう。
これで会社に副業がバレることはありません。
現在の法律では副業をすることは悪いことではなく、当たり前の権利です。
法律で守られている以上、自信を持って副業に取り組んでください。
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今の時代、副業は行って当たり前です。
副業をすることは何も悪いことではありませんので、
前向きに取り組んでいきましょう！